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【決定版】ガソリン代を安くする方法

レギュラーガソリンの小売価格が10週連続で値上がりし、全国平均で1リットル当たり160円超えとなりました。

今週になって、11週ぶりに値下がりしたというニュースが流れましたが、下がり幅はわずか0.1円で、いまだ2014年以来の高値水準が続いています。

どうしてこんなにガソリンが高いのでしょうか。

そして、ガソリン代を安くする方法はないのでしょうか?

ここでは

  • なぜこんなにガソリンが高いのか
  • ガソリン代を安く済ませる方法

について説明していきます。

01 どうしてこんなにガソリン代が高いの?

ガソリン代の高止まりは世界的な問題となっています。

「新型コロナウイルス感染症により停滞していた経済が、復興へと潮目がかわったことによる原油価格の高騰が原因」などともいわれていますが、ガソリン価格が高い理由については、どうやら日本独自の問題もあるようです。

02 ガソリン代が高いワケ ~税金

ガソリン価格が高い理由として「税金の占める割合の大きさ」は以前から指摘されていました。

実際のところ、どれくらいの税金がかかっているのでしょうか。

02-01 ガソリン・軽油・灯油の1リットルあたりにかかる税金

【ガソリン・軽油・灯油の1リットルあたりにかかる税金】

内訳

ガソリン

軽油

灯油

ガソリン税

53.8円

軽油引取税

32.1円

石油税

2.8円

2.8円

2.8円

消費税

(本体+ガソリン税+石油税)×消費税

(本体+石油税)×消費税

(本体+石油税)×消費税

ガソリン税、軽油引取税、石油税は固定されており、本体小売価格に伴って変動するのは消費税のみとなります。

もうすこし分かりやすくしてみていきましょう。

02-02 レギュラーガソリン店頭小売価格160円の場合の税金の内訳

分かりやすくするために、レギュラーガソリン1リットルの価格を160円と仮定して、内訳をみてみましょう。

ガソリン本体価格

88.85円

ガソリン税(本則)

28.7円

ガソリン税(暫定)

25.1円

石油税

2.8円

消費税【(本体+ガソリン税+石油税)×消費税】

14.55円

税金合計

71.15円

ガソリン価格で税金が占める割合

44.47%

・・・なかなか強烈な数字ですね。

02-03 軽油店頭小売価格120円の場合の税金の内訳

同様に、軽油の店頭小売価格が120円と仮定して、内訳をみてみましょう。

軽油本体価格

77.11円

軽油引取税(本則)

15円

軽油引取税(暫定)

17.1円

石油税

2.8円

消費税 【(本体価格+石油税)×消費税】

7.99円

税金合計

42.89円

軽油価格で税金が占める割合

35.74%

ガソリンも軽油も、具体的な数字に落とし込んでみるとなかなかパンチがありますね

「日本は税金天国である」といわれますが、改めて実感します。

02-04 忘れちゃいけない税金の使い途(みち)

徴収されたガソリン税の行き先はどこなのでしょうか。

ガソリン税53.8円は、上の表の通り本則28.7円暫定25.1円をあわせたものです。

もともと本則の税金だけだったのが、道路財源の不足により暫定的に加算されたものが暫定税率です。

2008年に暫定税率が失効し、本則のみの税率となったのももつかの間、ひと月後には再度暫定税として制定され現在にいたります。

この分類とは別に、ガソリン税53.8円は、国庫に収められる揮発油税48.6円と地方財源となる地方揮発油贈与税5.2円にも分類されます。

揮発油税と地方揮発油贈与税(2009年までは地方道路譲与税)は、もともとは受益者負担・原因者負担の考えからいわゆる目的税とされていましたが、道路特定財源が廃止された2009年から一般財源となりました。

目的税だったころの使途は道路関係に限定されていましたが、一般財源化されたことでその制限も撤廃されました。

現在は幅広くわたしたちのために使われていますが、道路関係にも還元されている、はずです。

03 ガソリン代が高いワケ ~地理的要因

「○✕県のガソリンは安い」「※◆街道沿いのガソリンスタンドは安い」なんて噂話を聞いたことがあると思いますが、実際のところどうなのでしょうか。

都道府県別での小売価格を種目別にみてみましょう。

03-01 都道府県別小売価格比較(税込)

北海道・東北地方

ハイオク

レギュラー

軽油

北海道

179.2円

168.1円

151.1円

青森県

176.2円

165.3円

146.8円

岩手県

174.4円

163.5円

144.7円

宮城県

176円

165.1円

145円

秋田県

176.6円

165.6円

148円

山形県

184.8円

173.8円

156.1円

福島県

180.4円

169.4円

149.6円

関東地方

ハイオク

レギュラー

軽油

茨城県

176.2円

165.1円

143.7円

栃木県

178円

166.9円

145円

群馬県

182.8円

171.6円

149.8円

埼玉県

174.8円

163.8円

142.1円

千葉県

176.6円

166円

145.2円

東京都

180.9円

170.9円

151.1円

神奈川県

178.6円

167.6円

144円

中部地方

ハイオク

レギュラー

軽油

新潟県

177.8円

166.6円

149円

長野県

186.6円

175.3円

156.2円

山梨県

182.5円

171.4円

149.7円

静岡県

180.5円

169.3円

149円

愛知県

175.9円

164.9円

145.6円

岐阜県

180.4円

169.2円

148.4円

三重県

178.4円

167.2円

147.3円

富山県

180.4円

169.4円

151.2円

石川県

180.5円

169.7円

147.7円

近畿地方

ハイオク

レギュラー

軽油

福井県

180.9円

169.4円

148.4円

滋賀県

179.2円

168.1円

149円

京都府

183円

171.7円

149.8円

奈良県

178.8円

167.9円

145.5円

大阪府

181.9円

170.6円

148.4円

兵庫県

176.8円

166円

144.5円

和歌山県

178.2円

167.8円

146.1円

中国地方

ハイオク

レギュラー

軽油

鳥取県

178.1円

166.9円

152.8円

島根県

179.7円

168.8円

149.9円

岡山県

176.2円

165.3円

145.3円

広島県

179円

168.1円

149.6円

山口県

177.4円

166.7円

148.3円

四国地方

ハイオク

レギュラー

軽油

徳島県

174.7円

163.8円

142円

香川県

178.2円

167円

146.7円

愛媛県

179.8円

168.9円

147.4円

高知県

184.8円

174.8円

152.7円

九州・沖縄地方

ハイオク

レギュラー

軽油

福岡県

178.1円

166.9円

145.2円

佐賀県

179.8円

168.9円

149.1円

長崎県

187.1円

176.5円

157.1円

熊本県

178.2円

167.8円

145.2円

大分県

185.1円

174.2円

151円

宮崎県

182.4円

171.6円

150.8円

鹿児島県

187.9円

177円

158.8円

沖縄県

183.7円

174.3円

153.9円

※経済産業省資源エネルギー庁 2021年11月17日データ

03-02 どうして地域で価格に差が?

99%以上を輸入に頼っているガソリンですが、なぜ都道府県や地域で価格が違うのでしょう。

その理由は2つあります。

入港したタンカーから原油の状態で陸揚げされてもそのままでは利用できませんので、まずは製油所で精製されます。

処理を終えてから陸路や海路などで日本各地に送り届けられますが、精油所からの距離やコースによって輸送コストが違ってきます。

その輸送コストが反映された結果、都道府県や地域で価格が変わってくるのです。

もうひとつの要因として、ガソリンスタンドの立地があります。

ガソリンスタンドの土地代の高さ、そして人件費の高さがガソリン代に反映されますので、当然地域により価格差がうまれます。

加えて、ガソリンスタンドが集中している街道沿いなどではライバル店との競争もありますので、競争の原理により価格が安くなる傾向があります。

04 【伝家の宝刀】ついにトリガー条項発令?

ガソリン代の高止まりが続く中、にわかにトリガー条項という言葉が飛び交うようになりました。

トリガー条項とは、ある一定条件を満たした時に発動される条項のことを指します。

現在とりざたされているトリガー条項とは、租税特別措置法第八十九条に定められた「3ヶ月連続で1リットルの価格が160円を超えた場合、揮発油税の適用を停止する」という条項のことです。

揮発油税の徴収が停止されるということは、現在の価格から48.6円安くなるということです。

確かにこれは話題にのぼりますし適用に期待したいところですが、一方、トリガー条項を止める法令もあったりします。

この法令の第四十四条「ただし、東日本大震災の復旧や復興の状況を勘案し、法律で定めるまでトリガー発動を停止する」とされています。

自民党の世耕幹事長や松野官房長官の談話からも、トリガー条項の適用はあまり期待できそうにありません。

このままガソリン価格が高いまま、手をこまねいているしか無いのでしょうか。

05 【必見】ガソリン代を少しでも安く!

おまたせしました。

それではガソリン代を安く済ませる方法をお教えします。

それは、ガソリンカードを使うことです!

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